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2019年04月24日

当社は在宅勤務が週2日まで可能になりました。

当社は今年から、在宅勤務が週1日から週2日可能になりました。

昨今、多様な働き方や女性の活躍が意識される現代では、ワークライフバランスを実現する上でも効果的な、在宅勤務について注目が集まっており、IT系企業はもちろんですが、最近では、不動産業や製造業なども在宅勤務制度の導入が増えているそうです。

当社もこれまで在宅勤務が週1日まで可能でしたが、2019年からは週2日まで可能となりました。

特に、小さな子供のいる共働き家族の社員、会社から家までの通勤時間が長い社員には利用価値が高く、大変好評のようです。もちろん、在宅勤務を利用する、しないは本人の自由です。

在宅勤務のメリット

生産性の向上

在宅環境の工夫次第で、必要な業務に集中して取り組むことができるため、1日の業務遂行量が向上するため、生産性が向上すると言われています。

通勤時間の削減

このメリットは非常に大きいですね。特に首都圏に勤務する人の平均通勤時間は、50分とも1時間とも言われています。当社の東京支社に勤務する社員は、1時間くらいが多く、中には2時間以上も通勤に時間がかかる社員もいます。(毎日が旅行かってくらいの距離です。)

通勤時間の長さが従業員の健康に及ぼす影響には多数の報告があるようで、ストレスの増加など、特にメンタルヘルスへの影響は非常に大きいようなので、メンタル面でのメリットはとても大きいのではないでしょうか。

連帯感が強化される

それぞれの社員が別のところで仕事をすると、人間関係が希薄になるイメージがありますが、実際はその反対であることが明らかになっているそうです。リモートワークを支援するさまざまなソフトウェアやツールによって、従業員が一つの統一されたシステムでグループ化されることで、連帯感が強まる効果があると言われています。

ある調査では、リモートワーカーの80%が以前よりも同僚との関係性が強くなったと回答するという事例もあるようです。

在宅勤務のデメリット

勤務時間とプライベートの線引き

やはりこの点が一番指摘されている点のようです。在宅勤務は自宅で仕事を行うという性質上、仕事とプライベートの明確な線引きが曖昧になってしまうケースがあります。

時間管理を自己コントロールしないと、結果として夜遅くまで仕事をするなど長時間労働につながることも考えられます。

自宅内に集中できるスペースを設けたり、在宅勤務について家族の理解を求めるなど、社員の側でもメリハリをつけて仕事をできる環境作りが大切となります。

在宅勤務だけではない。時短勤務や週3日勤務など

当社は在宅勤務だけではなく、小さな子供の保育園の送り迎えが必要な社員は時短勤務であったり、週5日勤務ではなく、週3日勤務を選択する社員もおり、さまざまな形態で柔軟に働くことができます。

当社では一緒に働く仲間を募集しております。

ご興味のある方は、以下に採用の掲載をしておりますのでご覧ください。

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